液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）と友達光電（ＡＵＯ）が今年の高解像度４Ｋ２Ｋテレビ向け出荷目標で最大３割の下方修正を迫られている。韓国のサムスン電子とＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）がフルハイビジョン（ＦＨＤ）パネルとの価格差を1.1倍に抑えた、ＲＧＢＷ方式の４Ｋパネル（グリーンＵＨＤ）を中国テレビ大手５社に第２四半期から出荷するためだ。昨年は台湾パネル大手２社が４Ｋテレビ市場でシェア７割以上とほぼ独占したが、今年はシェア流出が免れられない。21日付工商時報などが報じた。

　イノラックスは今年の４Ｋパネル出荷目標を800万枚に、ＡＵＯは450万枚に下方修正した。当初は４Ｋテレビ市場の成長を見込み、それぞれ1,200万枚、500万枚に設定していたため、イノラックスの引き下げ幅は３割を超えた。

　一方、サムスンは48、55インチのグリーンＵＨＤが海爾集団（ハイアール）、海信集団（ハイセンスグループ）に、ＬＧＤは49、55インチが創維集団（スカイワース）、四川長虹集団、康佳集団（コンカ）に採用され、今年の４Ｋパネル出荷目標をそれぞれ460万枚、340万枚に上方修正した。

　市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益・大中華区副総裁は、韓国メーカーが今回投入したグリーンＵＨＤパネルはシンプルな作りで低消費電力を実現し、ＦＨＤパネルとの価格差は1.1倍と、中国パネルメーカーの1.2倍、台湾メーカーの1.3倍より価格競争力があると指摘した。

市場規模８倍へ

　謝副総裁は、今年の４Ｋテレビの世界出荷は1,300万台以上、４Ｋテレビパネル出荷は2,470万枚で、昨年の160万台、310万枚から大きく成長すると予想。特に中国は液晶テレビ出荷5,000万台のうち４Ｋテレビが1,000万台で２割を占めると予測、最大の４Ｋテレビ市場だと指摘した。普及は価格も要因で、欧米の４Ｋテレビ価格はＦＨＤテレビの1.8～２倍だが、中国ではナショナルブランドの４Ｋテレビ価格は海外ブランドの製品より３～４割安いと説明した。