オンライン調査会社「東方線上(東方オンライン)」消費者研究グループが4月1日、3月の消費者行動の調査結果を発表した。調査期間は3月1日～31日。調査対象者は20～59歳の東方オンラインのウェブ会員1000人。
消費データに関する調査では、2020年コロナ感染が落ち着き始めたころに多くの消費者が買い物関連の話題をシェアしており、国際情勢の話題量と買い物時関連の話題量が反比例している。2020年10月には国際情勢や経済発展に関する話題が多く議論されたが、その後、買い物における割引・キャンペーンについての話題をシェアした割合が30.8％から36.2％まで増え、消費者のニーズの変化がうかがえる。
デリバリーサービスの利用率は、コロナ禍の2020年3月～11月は30-35％の間をキープ、横ばいの状態が続いていた。2020年12月の利用率が35％を超え、現在も高い割合をキープしており、デリバリーサービスと消費者の生活との高い密接度、消費習慣の変化による影響に注意していく必要がある。
TikTokの利用率は、2019年に利用率が27％を突破した後、ブームが落ち着きはじめ、利用率も少しずつ減少し、17％-19％の間を維持。2020年3月から4月の新型コロナウイルス感染流行の影響もあり、利用率が再び20％に。コロナ感染者数の減少とともに利用率も減少、9月以降再び増加し、現在も約20％をキープしている。
コロナにより混乱した一年のうち、最も多くの消費者が行っているのはネットショッピングと自炊。4割以上の継続率が見込まれる活動・行為については、アフターコロナ時代においても重要な役割を果たすことになりそうだ。
