半導体業界では景気低迷で生産能力の過剰が表面化しており、国際半導体設備材料展（セミコン台湾2008）に出展した設備業者は、景気が来年半ばまで好転する見込みはなく、ファウンドリー各社が来年の設備投資をさらに10～15％削減するとの悲観的な予測を示した。12日工商時報が伝えた。
ファウンドリー業界上位４社は今年、設備投資を20～30％削減したが、それでも景気低迷による生産能力の過剰は解消せず、業界内では第４四半期の設備稼働率は８インチウエハー工場で65～75％、12インチ工場もこれまでのフル稼働状態から80～90％に落ち込むとみている。
設備業者によると、現時点の受注状況からみて、第４四半期の出荷量は前期比で、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）で15％、聯華電子（ＵＭＣ）で10％減少する見通しだ。その上、来年第１四半期はオフシーズンにあたるため、ファウンドリー各社は生産能力を拡充する必要がなく、結果的に設備投資は減少するとみられる。特に最先端の製造プロセスの導入に伴い、利用率が低下している８インチ工場への投資はほとんどない見通しだ。
