ＤＲＡＭ価格下落が続き、メーカーの業績悪化が顕著となる中、域内最大手の力晶半導体（ＰＳＣ）や茂徳科技（プロモス・テクノロジーズ）の減産実施に続き、華亜科技（イノテラ・メモリーズ）も即日20％の減産を実施すると表明した。親会社の南亜科技でも、12インチウエハー工場を米マイクロンの68ナノメートル・スタック型ＤＲＡＭへ移行させる影響で、来年第１四半期の減産幅が全体で50％に達する見通しだ。23日付電子時報などが報じた。
現段階で南亜科技の生産能力は、同社が独キマンダと合弁で設立し、先日キマンダ出資分の株式がマイクロンへと売却された華亜科が60％を担い、残り40％を自社の12インチ工場で生産している。12インチ工場のスタック型への転換は11月から始まり６カ月かかる見通しで、華亜科の減産と合わせて南亜科の第４四半期のビット成長率は０％にとどまるとみられる。
これまでに力晶、茂徳のほか、エルピーダメモリやハイニックスも15～20％の減産を実施しているが、半導体チップのオンライン取引仲介業の集邦科技（ＤＲＡＭエクスチェンジ）では、「各社が30％以上減産して初めて効果が出る」と減産幅はまだ不十分との見方だ。
南亜科の白培霖副総経理は、「（減産を表明していない）世界最大手のサムスンが20％減産すれば、南亜科の全生産能力の停止に相当し、業界の生産過剰問題を解消できる」と業界の苦境脱出がサムスンの動向にかかっているという考えを示した。
