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作成日：2008年11月13日_記事番号：T00011578
パネルは年末で底、半年後には供給不足
世界的な景気低迷が続き、液晶パネルメーカーでは減産を続けても巨額の赤字が避けられない厳しい状況となっているが、モニター受託大手の冠捷科技（ＴＰＶテクノロジー）など川下メーカーから、「パネル景気は今年11～12月が谷底で、来年はノートパソコン（ノートＰＣ）、モニター、テレビパネルの需要が依然強く、減産も奏功して来年下半期には需給均衡または供給不足となる」という見通しが出ている。
拓ボク産業研究所（ボクはつちへんに僕のつくり、ＴＲＩ）の李秋緯研究員も、「パネル業界全体の減産は来年第２四半期まで続くが、第３四半期には各社とも稼働率100％を回復する」という見方を示した。
また蘋果日報では、各パネルメーカーが先行きを懸念して、来年は業界全体で設備投資が前年比22.6％縮小する見通しで、新たな生産能力拡充が抑制されるため、供給過剰圧力が大きく弱まるとしている。
ただＴＲＩでは、来年第４四半期は再び減産に入ると予測しており、来年は8.5世代工場の操業開始が相次ぐことから、40インチ以上のテレビパネルで大幅な価格下落が予想されるとしている。13日付蘋果日報が報じた。
