市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益副総裁は13日、「来年の第１四半期末まで、全体で11カ月から１年にわたるパネルの供給過剰状態が続く」と語り、今回の業界の景気低迷がこれまでで最も長かった10カ月を超えて、最悪となるという見通しを示した。14日付経済日報が伝えた。
謝副総裁はまた、今年第４四半期の液晶テレビ出荷台数は、初めて第３四半期を下回るという予測も明らかにした。このため同社は、通年の出荷台数予測を当初の１億520万台から１億80万～１億280万台へ、来年の出荷台数見通しも１億3,100万台から１億1,100万～１億2,150万台へ下方修正した。液晶テレビ価格の下落が続く中、出荷の成長が思わしくなければ、来年の液晶テレビの売上高はマイナス成長もあり得るとした。
謝副総裁は現状について、「いくら価格を下げても消費を刺激できておらず、問題は価格にはない」と指摘した一方で、「それほど悲観する必要はなく、業界全体の減産や、需要の周期からみて来年下半期には回復する」との予測も示した。
