ディスプレイサーチの調べによると、11月の液晶パネル世界市場は、同月韓国ウォンの対米ドルレートが大幅な下落を見せたことから、価格優位に立つ韓国メーカーが大きく出荷枚数を増やしてシェアを50.9％に伸ばした。一方、減産を拡大する台湾メーカーのシェアは、６月時点の45％から11月は34.4％にまで縮小した。23日付蘋果日報などが報じた。
11月の液晶パネル出荷シェアは、出荷枚数ではＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）が26％、出荷面積ではサムスンが29.4％とともに韓国勢が首位を獲得した。
また同月大型パネル全体の出荷枚数は前月比21％減、前年同月比25％の2,850万枚と大きく落ち込んだ。液晶パネルの主な応用先では、▽テレビ向けは前月比17％減、前年同月比16％減の800万枚▽ノートパソコン向けは前月比25％減、前年同月比23％減の850万枚▽モニター向けは前月比22％減、前年同月比33％減の1,090万枚──と、全部門で需要の大幅な低下がみられた。
また台湾メーカーは、生産設備、ガラス基板などの材料調達で、30％近く上昇した円高の圧力にも苦しんでおり、一部製品ではパネル価格が材料コストを割り込んでいるという。
