１月下旬の液晶パネル価格は、緊急受注効果が１～２カ月続く予測の下、下落が続いた価格が谷底に達し、第一四半期の中旬から下旬にかけて反発に向かうという見方が、市場調査会社、ディスプレイサーチとウィッツビュー・テクノロジーによって示された。21日付経済日報が伝えた。
謝勤益ディスプレイサーチ副総裁によると、減産効果で価格が安定し、モニター用などで今後反発が期待できるという。ウィッツビューの張小彪研究部主管も「テレビブランドメーカーが、値上がり予測から早めの在庫補充に動いている」とし、２月からの価格上昇を予測した。
ただし、ノートパソコン（ノートＰＣ）用での値上がりは、需要の増加からではなく、材料コストを割り込むほどの下落が起きた結果、パネルメーカーの受注拒否によって供給が抑えられたためだという。また、全体として供給減少が下げ止まりの主因で、市場の需要回復にはまだ至っていないもようだ。
