設備業者の予測によると、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）をはじめとしたファウンドリー世界大手４社の今年の資本支出は、北米市場の在庫水準の高まりを受けて前年比47～49％減となり、合計で20億米ドルに届かない見通しだ。前年比マイナス幅は2000年以来で最悪となるが、景気動向によってはさらなる下方修正を余儀なくされ、50％以上のマイナスとなる恐れもあるという。３日付工商時報が報じた。
ＴＳＭＣは今年の資本支出計画を明らかにしていないが、社内では前年比41～47％減の10億～11億米ドルと見積もっているようだ。聯華電子（ＵＭＣ）は前年比25～40％減の３億米ドル、シンガポールのチャータード・セミコンダクターは前年比35％減の３億7,500万米ドルで、中国の中芯国際集成電路製造（ＳＭＩＣ）に至っては前年を75％も下回る２億米ドルとみられている。
海外大手半導体メーカーが在庫水準引き下げを目的に発注を大幅に減らしているため、ファウンドリー業界の第１四半期の受注は40～50％減となりそうだ。生産能力利用率は過去最低の40％以下となる見通しで、ＴＳＭＣ傘下の世界先進積体電路（ＶＩＳ）など中堅ファウンドリーに至っては、20％まで落ち込む可能性がある。
