光電科技工業協進会（ＰＩＤＡ）は19日、現在125.5％の供給過剰に陥っている液晶パネル産業において、今年新たに稼働する新世代生産ラインは世界で４本と指摘し、第３四半期に需要が回復すると予測されるが、それでも109.7％の供給過剰が続くとの見方を示した。20日付自由時報が報じた。
ＰＩＤＡの何孟頴産業アナリストによると、今年はサムスン電子で新たに第８世代ラインが２本稼働し、生産能力が28％増加するほか、友達光電（ＡＵＯ）では第３四半期に8.5世代ラインで少量の試験生産が始まることで生産能力が９％増え、ＬＧ電子も上半期に８世代ラインで量産を開始する予定となっている。
何アナリストは、台湾・韓国メーカーともに稼働率が低下している状況の中、新世代ライン４本が加われば、パネル産業では１年を通して供給過剰が続くことも予想されるとしている。
また、パネル価格が最近下げ止まりを見せ、一部では上昇に転じているが、現金コストをわずかに上回る程度で、いずれのパネルメーカーも今年通年で赤字に陥る可能性があるという悲観的な見方を示した。その上で、パネル産業の景気回復は「液晶テレビの売れ行き次第」という認識を示した。
