台湾液晶モニター市場の今年の出荷台数は120万台以下に落ち込み、５～10％のマイナス成長となる予測だ。昨年に続く減少だが、マイナス成長幅は縮小する見通し。21日付工商時報が報じた。
2008年のモニター市場は出荷台数120万～130万台、成長率マイナス20％（予測）と、初のマイナス成長に転じた。液晶テレビ市場は出荷台数約94万台、成長率15％ながらも予測を下回った。
しかし、今年１月は春節（旧正月）や消費券効果で液晶モニターの出荷台数が10万～12万台と予想を上回っており、通年で昨年よりも小さいマイナス幅が見込めるという。
なお、パネル価格が２月から２％上昇したことを受け、モニター各社も３月から、主流の18.5インチおよび21.6インチ型ワイドモニターで200～300台湾元（約537～805円）の価格引き上げを実施する方針だ。
液晶パネル大手の奇美電子（ＣＭＯ）は昨年、華碩電脳（ＡＳＵＳ）との契約終了により、出荷台数が22万～23万台、市場シェアは約18％にとどまったが、今年は出荷30万台、シェア25％が目標だという。
