ニュース
電子
作成日：2009年3月10日_記事番号：T00013925
「パネル業界は今年利益出ない」＝ディスプレイサーチ
市場調査会社、ディスプレイサーチの最新分析によると、液晶パネルのオファー価格は減産効果などで現在小幅に反発しているものの、テレビ市場で主流となっている32インチパネル（ＨＤ、720ｐ）は、通年で現金コストを割り込む水準が続く見通しのため、今年はパネルメーカーにとって利益計上は極めて難しいとの見方を示した。10日付工商時報が伝えた。
同社の調べによると、テレビ用32インチパネルの第１四半期オファー価格は166米ドルだが、現金コストは６世代工場で202米ドル、損益均衡ラインは5.5世代または６世代で247～249米ドル、8.5世代で240米ドルと、その差は依然として大きい。
ディスプレイサーチの謝勤益・大中華地区副総裁は「現在のオファー価格では材料購入がやっとの水準で、メーカーも最低限の稼働率を維持するために生産を続けている」と指摘し、生産するほど損失が広がる状況の改善は当分困難だという見通しを示した。
ある業界関係者は、「32インチの生産を続けるのは苦しいが、生産しなければ市場から撤退を余儀なくされるため、悪循環の中に身を置くほかない」と語っている。
