太陽電池の域内各社は、今年の生産能力拡充計画を減速している。昨年下半期以降の世界的な景気冷え込みとスペインでの補助金削減に加え、さらに今年は供給過剰から値崩れが予想されることが原因とみられる。17日付電子時報が報じた。
昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）は昨年末に生産能力が660メガワットピーク（ＭＷp）に達したが、今年は現時点で拡充計画はない。米多結晶シリコン大手のＭＥＭＣエレクトロニック・マテリアルズと先月、従来の契約総額を変更せずにシリコンウエハーの調達単価を引き下げ、調達量を増やす修正契約を締結しており、今年はシェア拡大に注力する方針だ。
新日光能源（ネオソーラーパワー）は今年、現在の210ＭＷpから360～510ＭＷpまで拡充する予定としているが、４月の市況を見て計画を固める考えだ。昇陽光電科技（ソーラーテック・エナジー）も現在の60ＭＷpから、８～９月に生産ラインを１本増やす計画だったが、実施時期は市況次第で判断するとしている。
一方、茂迪科技（モーテック・インダストリーズ）は今年、前年比３割増の590ＭＷpに、益通光能科技（イートン・ソーラーテック）も約３割増の400～420ＭＷpまで拡充する計画だ。
