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作成日：2009年8月14日_記事番号：T00017267
ノートＰＣ受託５社、Ｗｉｎ７効果で９月出荷急増へ
米マイクロソフトの次期基本ソフト（ＯＳ）「ウインドウズセブン（Windows７）」の10月22日発売を控え、９月は同ＯＳ搭載のノートパソコン新機種の出荷が相次ぎ、▽広達電脳（クアンタ・コンピュータ）▽仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）▽緯創資通（ウィストロン）▽英業達（インベンテック）▽和碩聯合科技（ペガトロン）――のノートＰＣ受託メーカー大手５社の合計出荷台数は1,300万～1,400万台に急増する見込みとなっている。新製品の出荷に影響が出ないよう、各社とも部品確保に積極的に動いており、中堅受託メーカーのほとんどで部品不足が避けられない見通しだ。14日付電子時報が報じた。
業界関係者は、ノートＰＣ受託大手各社の９月出荷台数を、▽クアンタ、370万～380万台▽コンパル、320万～330万台▽ウィストロン、260万～270万台▽インベンテック、210万台以上――と予測している。
部品メーカーによると、液晶パネルや光ディスクドライブなど、これまでに不足が伝えられている部品については第３四半期中の不足解消は難しい見通しで、小型ＩＣ部品、コンデンサ、抵抗器なども供給が逼迫（ひっぱく）しているという。
