シンクタンクの拓ボク産業研究所（ボクはつちへんに僕のつくり、ＴＲＩ）は、来年の世界ＩＴ（情報技術）産業の生産額はプラス成長に転じ、前年比9.9％増となるとの予測を示した。また、設備投資が大幅に伸びる半導体を中心に、ＤＲＡＭ、ノートパソコン、携帯電話、デジタルカメラ、ネットワーク機器、液晶テレビ、発光ダイオード（ＬＥＤ）バックライト、液晶パネルなど、各分野すべて見通しはよいと指摘した。６日付工商時報が伝えた。
ＩＴ産業の景気先行指標ともいえる半導体業界の設備投資額は、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）やグローバル・ファウンドリーズ（ＧＦ）、東芝セミコンダクターなど大手が相次いで引き上げを表明しており、全体で43.6％成長する見込みで、生産額も2,280億米ドルと10％成長の予測だ。
ＤＲＡＭ価格は、上半期にはオフシーズンで小幅に下落するが、「ウインドウズセブン（Windows７）」発売による需要増で、通年では上昇するとの予想だ。液晶パネルもノートＰＣやテレビ市場の拡大で、生産額は18.7％成長する予測だ。
その他業界の生産額は、▽ＬＥＤ、14％増（79億9,700万米ドル）▽ネットワーク機器、8.9％増――が予測されている。
