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作成日：2009年11月6日_記事番号：T00019067
液晶パネル価格下落、来年Ｑ１も続く＝ＩＤＣ
市場調査機関ＩＤＣによると、液晶パネルの需給関係は年内ほぼ均衡状態が続くとみられるが、来年第１四半期には約20％の供給過剰となる見込みで、10月から始まったパネル価格の下落が同期も継続する見通しだ。ただ下落幅は第４四半期に比べ縮小し、液晶テレビ用で10～15米ドル、モニター用で８～12米ドル、ノートパソコン用で５～６米ドルが予想されている。６日付工商時報などが報じた。
ＩＤＣによると、パネル業界ではオフシーズンに入った現在も健全な在庫水準を保っており、平均在庫周期はテレビ用で１週間未満、モニター用で約１週間、ノートＰＣ用で約1.5週間となっている。ただ、供給過剰傾向が今後強まるとみられることから、パネルメーカーは10～15％の減産を実施する見通しだ。
今年通年の大型パネル出荷は前年比16.86％増の５億600万枚、来年は同9.88％増の５億5,600万枚で、出荷額が同7.12％増の621億8,000万米ドルと予想されている。来年はテレビ用とノートＰＣ用で20％成長が見込まれるが、モニター用は小幅縮小する見通しだ。
