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作成日：2009年11月9日_記事番号：T00019073
保健食品による健康被害、十分な補償受けられず
台湾では保健食品が広く普及しているが、これらの商品がアレルギーなどの健康被害を引き起こすケースも増えている。しかし、販売業者に被害を訴えても、「個人の体質に問題がある」と片付けられたり、消費者保護団体の消費者文教基金会（消基会）の支援も得られなかったりする場合があり、十分な補償を受けるのはかなり難しいようだ。９日付中国時報が報じた。
64歳の元教師は、睡眠の質を改善するため、友人の勧めで「血液の流れを良くし、脳神経を休める」とうたう５種類の保健食品を摂取したところ、皮膚のかゆみや発疹（ほっしん）などアレルギー症状が見られたという。医療機関でアレルギー性の血管炎と診断され、長期のステロイド投与でようやく症状が治まった。業者に返金を求めたが、数割引かれた代金が戻ってきただけだったという。
またある女性は、乳がんの母親のために保健食品を購入し、自分も摂取したところ、１週間でかゆみを感じ、半月後には入浴後、全身にむくみが出るようになった。いくつかの病院で治療を受けたが１年経っても完治しないという。業者に訴えると、商品との因果関係を証明する書類を要求され、消基会や行政院消費者保護委員会（消保会）に問い合わせても「運が悪かった」との回答を得たのみだった。
