市場調査機関ＩＤＣによると、スマートフォンの新興国での普及率は現在６～10％だが、今年販売台数が３～４割成長する見込みだ。またグーグルのプラットフォーム「アンドロイド」採用機種が人気で、これを多く手掛ける宏達国際電子（ＨＴＣ）や、聯発科技（メディアテック）などが恩恵を受けるもようだ。14日付経済日報が伝えた。
ＩＤＣによると、携帯電話販売台数全体に占めるスマートフォンの割合は今年、中国で前年の11.1％から13.5％（販売台数2,260万台）に、インドで2.6％から3.1％（同390万台）へと拡大する。これら新興国では、購買力のある消費者はスマートフォンを選ぶ傾向にあるという。
現在中国とインドで販売されているスマートフォンは、多くがＨＴＣ製のものだ。ＨＴＣは中国大手通信キャリア、中国移動通信（チャイナ・モバイル）、中国聯合網絡通信（チャイナ・ユニコム）や、インドのバーティ・エアテル、タタ・テレサービシズ（ＴＴＳＬ）、リライアンス・インフォコムと提携関係を結んでいる。
