13日付電子時報によると、中国の５月１日からの労働節（メーデー）連休期間、液晶テレビ販売は事前予想を下回ったもようだ。しかし、ある台湾液晶パネルメーカーによると、中国地場の液晶テレビブランドメーカーは事前に大規模なパネル調達を行っておらず、また、同期間に１カ月分の出荷量に当たるパネルを消化したため、パネル在庫は従来の６週間から４週間前後の適正水準に戻ったという。このためハイシーズンの第３四半期に向け、パネル在庫補充の動きが期待できるとの見方だ。
中国で同期間に販売された液晶テレビについて、友達光電（ＡＵＯ）は200万～240万台との見方だ。240万～270台とみる台湾メーカーもある。
特に中国地場ブランドが不振で、海信集団（ハイセンスグループ）、創維（スカイワース）は当初30万台以上と見込んでいたが、実際には20万～25万台にとどまったようだ。康佳（コンカ）、ＴＣＬは20万台前後、海爾集団（ハイアール）、四川長虹電器が15万～18万台だったとみられる。
一方、サムスン電子、ソニー、シャープなど海外大手ブランドは、発光ダイオード（ＬＥＤ）をバックライトに採用した液晶テレビや３Ｄ（３次元）対応機種、大画面機種などで都市部を攻め、まずまずの結果を出したようだ。
