大同（TATUNG）、東元電機（ＴＥＣＯ）など台湾地場テレビブランドが、６月にも発光ダイオード（ＬＥＤ）をバックライトに採用した液晶テレビ市場に参入する。ＬＥＤテレビは、冷陰極蛍光ランプ（ＣＣＦＬ）採用機種との価格差が３割まで縮まる見通しで、市場競争の激化が予想される。25日付経済日報が報じた。
大同は６～７月、22、32、42インチのＬＥＤテレビ３機種を発売する。ＬＥＤ機種は下半期、同社の液晶テレビ出荷全体の20％以上を占めると予想している。液晶テレビの通年目標は15万台だ。
ＴＥＣＯも６～７月、42インチを中心にＬＥＤテレビを投入する。今年は液晶テレビ全体で、昨年の12万台を超える販売実績を目指す。
奇美グループの液晶テレビ・モニターブランド「CHIMEI（チーメイ）」からも７月以降、37、42、46インチのＬＥＤテレビが販売される。第４四半期にはＬＥＤ機種が全体の25～30％を占めると予想。通年の液晶テレビ販売目標は20万台だ。
明基電通（ＢｅｎＱ）も６月、42インチのＬＥＤテレビを発売する計画だ。ＬＥＤテレビの販売比率は全体の15％を目指す。
