スマートフォン最大手、宏達国際電子（ＨＴＣ）が来年第１四半期、同社初のタブレット型パソコンを市場に投入する。基本ソフト（ＯＳ）はグーグルのアンドロイド3.0を採用する可能性が高い。アップルのｉＰａｄが人気の同市場で、サムスン電子、宏碁（エイサー）、華碩電脳（ＡＳＵＳ）などとシェアを争うとみられる。部品業者の情報として15日付電子時報が報じた。

　ＨＴＣは低価格ノートＰＣ（ネットブック）がブームを呼んだ際は一切参入しなかった。このことから部品業者は、同社は市場参入だけを目的に新製品を投入することはあり得ず、製品の位置付け、インターフェース、アプリケーションソフトなど、必ず独自の路線をアピールするとみている。

　タブレットＰＣは、ＰＣブランド各社のほか、リサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）、ノキア、モトローラ、サムスン電子、ＬＧエレクトロニクスなど携帯電話生産メーカーも既に参入、または参入を決めている。各社のタブレットＰＣはディスプレイ７～10インチ、携帯電話と共通のアプリケーションソフトを使用しており、アンドロイドプラットフォームが最も人気となっている。

　タブレットＰＣ参入は携帯メーカーにとって新規市場開拓を意味し、ノートＰＣ業者が一般のノートＰＣ、ネットブックのシェア落ち込みをタブレットＰＣ投入によって回復しようというのとは意味合いが異なると、ある携帯メーカーは指摘した。

モトローラとＨＴＣ、グーグルが支援
　
　タブレットＰＣ市場では、ＰＣブランドメーカーと携帯ブランドメーカーのどちらが有利に展開を進めるのだろうか。

　今年アンドロイドが携帯ＯＳの世界シェア２位に躍進する見通しのグーグルが、モトローラとＨＴＣを支援していることは業界で公然の事実で、この点で２社は有利だ。モトローラはＨＴＣに先立って、今年第４四半期にタブレットＰＣを発売する。

　携帯陣営にとっては通信キャリアとの緊密な提携関係もプラス材料だ。非ｉＰａｄ陣営のタブレットＰＣは販売価格が重要な要素となるが、通信キャリアからより多くの補助金を得て価格を引き下げられれば、シェア獲得に追い風が吹く。この点、当面は携帯陣営が有利で、ＰＣ陣営は通信キャリアとの提携を通じてネットブックのシェアを拡大してきたエイサー、ＡＳＵＳ以外のメーカーは不利とみられる。ただ、長期的には最も有利なビジネルモデルを発見し、ユーザーに高い満足度を提供するメーカーが勝ち残るはずだ。

　なお、非ｉＰａｄのタブレット市場の懸念としては、主導的なメーカーが存在せず、各社が４インチから10インチまでそれぞれ独自のサイズ、規格で製品投入を計画しており、ソフト開発業者の対応に問題が生じる恐れがあることが挙げられる。
　
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