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石油・化学
作成日：2010年10月29日_記事番号：T00026218
台プラ第６ナフサ建設後の大気汚染、４県に影響
聯合大学環境衛生工程学部の顔有利副教授らがこのほど1984年から99年までの大気汚染状況の変化について分析を行い、台塑集団（台湾プラスチックグループ）第６ナフサ分解プラント（六軽、雲林県麦寮郷）による大気汚染被害が、雲林、彰化、嘉義、台南の各県に広がっていると指摘した。29日付中国時報が伝えた。
顔教授によると、オゾン濃度が最も高かったのは、プラント所在地の雲林県ではなく、嘉義県新港郷で、同県の朴子市、彰化県二林鎮でも濃度上昇が確認された。
顔教授は「第６ナフサの操業開始後、近隣の雲林、彰化両県の環境が大きく変化しただけでなく、季節風に流され、嘉義、台南両県も被害を受け、一部項目は雲林、彰化両県よりも深刻だった」と指摘した。オゾン濃度が嘉義県内で高かった理由については、第６ナフサの煙突が高く、北東の季節風でオゾンが遠くまで運ばれたためと推定した。
これに対し、台プラは「雲林、嘉義、台南の各県における大気汚染状況の変化は台湾各地とほぼ同じで、特に異常は見られず、二酸化硫黄の観測値は年々下がっている」などとし、顔教授の主張に反論した。
