台湾の「国民調理器」とも言える大同電鍋が発売50年を迎え、家電大手、大同（TATUNG）の林蔚山董事長は14日、同製品を中国のほか、インド、東南アジアでも販売し、長期的に1,000万台を目指す目標を掲げた。中国では台湾系量販店の大潤発（ＲＴマート）を通じて広東省深圳一帯で試験販売する。15日付工商時報などが報じた。
大同電鍋は東芝の技術協力の下、開発した調理器で、炊飯器の外観ながら炊飯のみならず、「煮る、蒸す、温める、保温する」など多様な機能を持つ台湾家電史上指折りのヒット商品で、当時「台湾の台所に革命を起こした」と言われた。50年の通算出荷台数は1,300万台で、標準型で計算した場合、積み上げれば3,835キロメートル、台北国際金融大楼（台北101ビル）7,530棟に相当する。
大同は同日、金色の上ぶたと鉄灰色の本体に「50」のロゴを入れた限定999台の50周年記念モデルを発表した。販売価格は9,999台湾元（約２万8,500円）。また、バナナイエロー、グアバグリーン、スイカレッドの、台湾のフルーツを代表する３色の大同電鍋も各限定１万台で発売する。
