市場調査会社、ディスプレイサーチが７日発表した３月前半の液晶パネル価格動向によると、液晶モニター用パネル価格が約１〜２％上昇と、８〜９カ月ぶりの反発となった。川下ＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）メーカーの在庫補充再開や、中国における春節（旧正月）以降の労働者不足などが主因とみられる。一方、ノートパソコン用は横ばい、テレビ用は０〜１％の下落となった。９日付工商時報が伝えた。
ディスプレイサーチは「３月はモニターブランドメーカーや受託メーカーの生産量が顕著に増えているため、同製品向けパネルの需給は月初めからひっ迫しており、３月後半も価格上昇は続く」との見方を示している。
ノートＰＣ用パネル価格は、末端市場の需要が依然低迷しているため、今後もしばらく横ばいが続く見通しだ。
テレビ用パネルは下落が続いているが、パネルメーカーの値下げ余地は限られるため、３月はほぼ横ばいで推移する見通しだ。ただディスプレイサーチは、中国の労働節（メーデー、５月１日）連休のテレビ販売に向けたパネル在庫積み増しが始まるとみられる第２四半期明けには、反発する可能性もあるとしている。
