ソニー傘下でリチウムイオン電池を生産するソニーエナジー・デバイス郡山事業所が地震の影響を受けて生産を停止したことにより、ノートパソコンや携帯電話、タブレットＰＣの産業チェーンがダメージを受けるのではないかとの懸念が高まる中、ある電池メーカーは、「電池セルの供給源は比較的豊富で、電池生産に影響が出るとすれば、電池セル以外の原材料、特に分離膜、電解液が問題となる可能性が高い」との見方を示した。15日付電子時報が報じた。
同紙によると、現在、電池セルの主要サプライヤーは、ソニーのほか三洋電機、パナソニックなど日系メーカーで世界シェアの40％を占めるが、このうちソニーのシェアは10％にすぎず、今回の地震による影響はそれほど大きくないという。
また、ノートＰＣ用電池について業界関係者は、電池セルを構成する正・負極材料および分離膜などの技術は日本がリードしているが、ノートＰＣ用正・負極材料は特殊なものではないため、分離膜の影響が比較的大きいとの見方を示している。
