液晶パネル大手、友達光電（ＡＵＯ）の彭双浪副総経理は15日、東日本大震災で、液晶パネルの原料となる化学材料が不足するとの観測に関連し、「化学材料の供給がひっ迫すれば、液晶パネル価格は第２四半期にさらに上昇する可能性がある」との認識を示した。16日付工商時報が伝えた。
当面はプリント基板に半導体などの部品を装着させるために使用される異方性導電フィルム（ＡＣＦ）に対する影響が大きいとみられるが、彭副総経理は「在庫が１カ月ほどあり、すぐに影響はない」とした。
主要市場の中国ではメーデー（５月１日）を前に在庫確保の需要が見込まれるが、現時点では日本の震災発生を受けた在庫確保の動きは見られないという。
液晶パネル価格は最近低迷が続いており、大型パネルは８～９カ月連続の下落となっている。各社はコスト割れに耐えかねて供給量を削減した結果、液晶モニター用パネルは価格が１～２％反発した。ノートパソコン用の液晶パネルは損益均衡の水準だという。
業界関係者は、日本の震災の影響で、液晶パネル価格は第２四半期から値上がり傾向が強まるとみている。
