ノートパソコン各社が第２四半期に10～15％の出荷増を予想する中、各社は液晶パネルやＤＲＡＭの相場上昇に神経を尖らせている。21日付工商時報が伝えた。
インテルの新型チップセットの出荷再開を受けて各社は新モデルの投入を本格化し、第２四半期に宏碁（エイサー）は前期比10％、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）は同10～15％の出荷増をそれぞれ見込んでいる。
こうした中、液晶パネルやＤＲＡＭの値上がりが各社の収益に影響を与えるとの観測が浮上している。
エイサーの林顕郎台湾担当総経理は「部品値上がりは予想心理に基づくもので、実際の値上がり幅を見守る必要がある」と述べた。華碩電脳（ＡＳＵＳ）は「部品の値上がり圧力で、第２四半期には小売価格は下げ止まる」との見方を示した。
ただ、インテルのチップセットの出荷遅延が解決しても、東日本大震災による部品供給に先行き不透明感が残り、各社が３～４月に予定する新モデル投入スケジュールにも微妙な影響が懸念されている。
