東日本大震災からの災害復興需要を受け、台達電子工業（デルタ・エレクトロニクス）と東貝光電科技（ユニティ・オプト・テクノロジー）は、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明の受注が増加している。これを受け、川上の晶元光電（エピスター）、璨円光電（フォルモサ・エピタキシー）でも４月からＬＥＤチップの出荷が増加する見通しだ。25日付経済日報が伝えた。
呉慶輝・ユニティ董事長は、日本の顧客から原材料を確保しておくよう通知を受けたことを明らかにした。ＬＥＤ照明の出荷量は４月末から５月にかけて増加する見通しで、売上高は４月に過去最高を更新、第２四半期は前期比30％以上の成長が予想される。
また、日立のＬＥＤ照明製品の受託生産を手掛けるデルタは、日本側から納期に関する問い合わせが相次いでおり、以前より受注が増えていると説明した。
東京電力福島第１原子力発電所での事故を受け、業界関係者は、省エネ効果が期待されるＬＥＤ照明は成長スピードが加速すると指摘した。
