１日付電子時報がハードディスクドライブ（ＨＤＤ）メーカーの話として報じたところによると、東日本大震災後に小売り向け価格が平均10〜15％上昇したのに続き、ノートパソコン受託メーカー向け価格も第２四半期に５〜10％上昇する見通しだ。第２四半期は例年オフシーズンに当たる上、今年は供給できる量も限られ、出荷量は例年の１億6,000万台余りには届かず、１億台前後にとどまる可能性もある。
ＨＤＤの主要部品には、磁気ヘッド、プラッター、モーター制御チップなどがある。業界関係者によると、モーター制御チップを供給する米テキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）の日本工場３基が東日本大震災で深刻な被害を受け、９月まで出荷を再開できない見通しだ。供給２番手のＳＴマイクロエレクトロニクスの生産能力も需要を満たせるほどではない。ハードディスク、ハードディスク用基板の古河電工、神戸製鋼の供給にも影響が懸念される。
こうした中、ＨＤＤは第３四半期初めに各社が新製品発売を予定しており、原材料・部品不足がＨＤＤ価格の上昇を招く見通しだ。
