液晶テレビ大手ブランドが今年通年の販売台数目標を相次いで下方修正する中、液晶パネルメーカーの業績にも影響が出るとの懸念が高まっている。ある証券会社は、上半期のテレビ用パネルの需要と価格が予測を下回っていることについて、世界テレビ市場で35〜40％のシェアを持つサムスン電子、ソニー、シャープが４〜５月の液晶パネル調達量を大幅に減らしたためと指摘。友達光電（ＡＵＯ）や奇美電子（チーメイ・イノルックス）の第２四半期稼働率は第１四半期の80〜85％を下回り75〜80％に落ち込むと予測している。19日付電子時報が伝えた。
液晶テレビブランドは昨年末、今年の液晶テレビ市場を好感して各社とも高い販売目標台数を設定した。しかし、第１四半期の販売台数が予測を下回ったことや、東日本大震災の影響を考慮して目標の引き下げが相次いでいる。
テレビブランド各社の今年の目標販売台数は、▽サムスン、4,000万台（当初5,000万台）▽ＬＧエレクトロニクス、3,200万台（同4,000万台）▽ソニー、2,700万台（同4,000万台）▽シャープ、1,300万〜1,400万台（同1,800万台）▽東芝、1,400万台（同2,000万台）──。
