東日本大震災の影響で、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）の供給不足が表面化するのは、在庫が払底する第２四半期末ごろとの見方が優勢だったが、ＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）市場で在庫確保の動きが広がるなどして、早くも供給不足が表面化していることが分かった。ハードディスク業者は部品の代替調達先を模索するなどしているが、供給不足を短期間で解消するのは難しい見通しだ。22日付電子時報が伝えた。
ハードディスク業界では、ＴＤＫ、テキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）などの川上の部品メーカーが被災し、ウエスタンデジタル（ＷＤ）、シーゲート・テクノロジー、日立グローバルストレージテクノロジーズ、東芝、サムスン電子など大手メーカーは、第２四半期の出荷に影響が避けられない見通しとなっている。
各社は市場シェアとブランドイメージの確保に向け、消費者に直接販売する外付けハードディスクの供給を優先する構えだ。残りもノートパソコンメーカーに優先供給されるため、その他の需要先では供給不足の解消が遅れる見通しだ。
業界関係者は「部品の代替調達先を模索しているが、テストや顧客先の認証などの手続きが必要となるため、供給不足は５～６月にかけて続く。解決は早くても第３四半期以降になるのではないか」と指摘した。
