東日本大震災で大幅に減少した訪日観光客は、外交部が関東地方および北海道東部・南部沿海地区への渡航に対する警戒レベルを引き下げたこと、および航空券やツアーの大幅割引によって急激に回復しており、中華航空（チャイナエアライン）と長栄航空（エバー航空）の日本便の搭乗率は、５月は80％となり、６月には震災前の水準まで回復することが予想される。16日付中国時報が伝えた。
震災発生後の３月は、日本便の利用者は通常の１割程度まで落ち込み、航空会社は減便を迫られた。しかし、５月は中華航空が日本ツアーの半額キャンペーンを行ったことなどで、同社の搭乗率は７〜８割まで回復した。こうした傾向から、７月以降のツアー料金は昨年並みに戻る可能性が高い。
