タブレット型パソコンやスマートフォンの好調により、今年のタッチパネル需要枚数は前年（７億万枚）比34.3％増の９億5,100万枚に達するとの見方がシンクタンクの拓ボク産業研究所（ボクは土へんに僕のつくり、ＴＲＩ）によって示された。国・地域別のタッチパネル出荷枚数で世界１位、シェア48％を誇る台湾メーカーへの恩恵が期待できそうだ。17日付工商時報などが伝えた。
ＴＲＩによると今年、７億9,800万台の出荷が予測される携帯電話へのタッチパネル搭載率は33.8％、３億8,800万台と予測されるスマートフォンは87.5％の搭載率が見込まれ、これにタブレットＰＣを加えた３製品がタッチパネル需要全体の70％を占める見通しだ。
現在、タッチパネル市場は主に台湾、日本、中国、韓国などで生産されているが、台湾は量産能力に、韓国は技術、日本は重要材料に強みを持つ。一方、中国メーカーは、同国市場の「山寨機」や「白牌」といったノーブランド製品における需要の高まりで、世界シェアが今年20％まで拡大すると見込まれている。ただＴＲＩは、中国メーカーは大手ブランドの品質要求に見合うだけの生産設備と技術を有していないと指摘した。
