２日付電子時報が市場観測を基に報じたところによると、中華映管（ＣＰＴ）は第３四半期以降、タブレット型パソコン向け液晶パネルの出荷が大幅に増える見通しだ。現在のタブレットＰＣ向けモジュールの月産能力は100万〜150万枚だが、外部からの調達と合わせて顧客の需要に対応するとみられる。
中華映管は第１四半期に生産を開始した７、10.1インチパネルが、現在20機種以上のタブレットＰＣに採用されている。さらに第３四半期には新機種が相次いで発売されるため、顧客の認証を取得できれば、中華映管の同製品向け出荷は急激に増えると予測される。
なおアップルのｉＰａｄが採用している9.7インチパネルは、アップル以外ではヒューレット・パッカード（ＨＰ）のほか、中国などの無名ブランドしか採用していないため、中華映管は目下、同サイズ製品の量産を行っていない。
業界関係者によると、タブレットＰＣ市場規模は今年5,000万台で、アップルがシェア６割を占め、残り1,500万〜2,000万台をその他ブランドが分け合う予測だ。
