ニュース 食品 作成日:2011年7月12日_記事番号:T00031185
飲料メーカーの6月業績は、可塑剤混入で問題となった果汁飲料やスポーツ飲料の売り上げが減少したにもかかわらず、各社とも前年同月比で増収となった。特に大手の黒松は前年同月比43.65%増、大西洋飲料(大飲)は同42.4%増と大幅成長となった。天仁集団、統一企業(ユニ・プレジデント)、味全食品工業、泰山企業──も増収を記録した。12日付工商時報が伝えた。
黒松によると、6月は猛暑となったため炭酸飲料が好調だったほか、同月末の販促キャンペーン終了を前に受注が増えたため、飲料事業の売上高は前年同月比5%増となったと説明。ただ、可塑剤問題の影響で、ジュース類やスポールドリンクがマイナス成長となっており、「同問題がなければ業績はもっと良かったはずだ」とコメントした。7~8月は飲料の需要期となるため、業績はさらに成長すると見込んでいる。
なお、飲料業界では可塑剤問題を受けて、ミネラルウォーターの売り上げが当初倍増したが、その後も3割以上の販売増を保っているという。
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