市場調査機関、ディスプレイサーチによると、液晶パネル各社の第３四半期の設備稼働率は、６月と同等の85％を維持する見通しだ。第３四半期は本来需要期だが、各社とも液晶テレビ消費の陰りを横目に稼働率の引き上げは行わない。12日付工商時報が伝えた。
例年の非需要期だった今年第１四半期、各社の設備稼働率は平均79％にまで落ち込んだが、東日本大震災後の在庫確保の動きにより６月には85％まで回復した。過去の例からは第３四半期に90％以上の水準に達するところだが、今年は液晶テレビ需要の改善が期待できないため横ばいとなる。
同社によると液晶テレビ用パネルは６月出荷量は、テレビブランドメーカーの在庫調整の影響で前月比７％減となった。これを受けて液晶パネルメーカーは、生産拡大に慎重姿勢となっている。
