液晶パネル市場が低迷する中、メーカー各社は、損失を抑え需給バランスを維持するため、第３四半期に減産を拡大する。14日付工商時報が伝えた。
シャープに続き、韓国ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）は、8.5世代工場の第３生産ラインを７月より停止、減産幅は20～30％に上るとみられる。これにより、台湾と韓国のメーカーによる７月の減産幅は全体で10％を超える見通しだ。
ＬＧＤは、液晶パネル価格の低迷を受け２四半期連続で赤字に転落。特にテレビ用液晶パネルはコスト割れ状態で、売れば売るほど赤字が膨らむ状態となっている。
ＬＧＤが操業停止を決めたのは今年第１四半期に稼働を開始したばかりのラインで、主に47インチ、52インチの大型パネルを生産している。しかし、大画面テレビの需要低迷で、稼働率は50％を下回る状態が続いていた。
一方、台湾の液晶パネル大手２社も７月は平均10％の減産を行う。この結果、稼働率は80％前後に低下する見通しだ。
