３日付電子時報によると、台湾市場における今年の液晶モニター販売台数は、既に普及率が高いことに加え、タブレット型パソコンなどモバイル端末人気の影響を受け、前年比10％減の120万〜130万台にとどまる見通しだ。
液晶モニターブランドによると、上半期は液晶モニターの冷陰極蛍光ランプ（ＣＣＦＬ）から発光ダイオード（ＬＥＤ）光源への移行が進む中、各社が値引きなどでＣＣＦＬ製品の在庫消化を積極的に進めた。しかしモニター販売全体では横ばいとなった。
下半期にはＬＥＤ液晶モニターの市場浸透率は50％を突破するとの見方が出ている。ただ、同期には、ＩＰＳ（横電界）方式や三次元（３Ｄ）映像対応などを新たな技術を導入した新製品の相次ぐ投入が見込まれるものの、これら製品が市場に広く浸透するにはまだ時間がかかり、すぐに大きな販売増にはつながらないとみられる。
こうした中、第４四半期の販売台数は昨年と同水準か小幅減となると業界関係者は予測している。
