８日付電子時報によると、台塑集団（台湾プラスチックグループ）第６ナフサ分解プラント（雲林県麦寮郷、通称六軽）の検査・修理のための稼働停止が、光ディスク原材料、ポリカーボネート（ＰＣ）価格のさらなる上昇を招き、ＣＤ−Ｒ価格に転嫁される見通しだ。
これを受け台湾の光ディスクメーカーは第３半期、ＤＶＤ−Ｒよりも粗利益率が高いＣＤ−Ｒ生産に、生産能力の６～７割を充てるとみられる。従来の生産比率は、ＣＤ−Ｒが３割、ＤＶＤ−Ｒが７割だった。
ＣＤ−ＲとＤＶＤ−Ｒ需要がいずれも縮小傾向にある中、ポリカーボネート価格上昇と中国政府のテトラフルオロプロパノール（ＴＦＰ）輸出制限による価格上昇で利益率が低下し、春節（旧正月）以降、台湾と中国の中小メーカーの撤退や大手の減産が相次いだ。これにより、台湾メーカーの生産能力は第２四半期、前年同期比で50％以上縮小して需給バランスが健全化。上半期にＣＤ−Ｒ価格は４割、ＤＶＤ−Ｒ価格は３～４割上昇した。
