中堅メーカーの撤退、休業、大手の減産により価格が反転したＣＤ−Ｒは、粗利益率がＤＶＤ−Ｒを上回ることも相まって、台湾メーカーが第３四半期に入って相次いで生産能力を多く振り向けており、今後再び供給過剰に陥るとの懸念が業界で出ている。16日付電子時報が報じた。
最近光ディスク業界では、台塑集団（台湾プラスチックグループ）第６ナフサ分解プラント（雲林県麦寮郷、通称六軽）の停止・検査による、光ディスク原材料、ポリカーボネート（ＰＣ）価格の上昇、ソニーのロンドン光ディスク倉庫の火災を受けたブルーレイディスクの供給不足などの観測が出ている。
しかし業界関係者は、「光ディスク産業のコストと価格を左右するのは、やはり需給状況」と指摘。今後、光ディスクメーカーが粗利益率の高いＣＤ−Ｒに生産能力の６〜７割を充てるようになれば、供給過剰となり、大幅な価格の下落を招くとみている。
