ディスプレイ業界の市場調査会社、韓国ディスプレイバンクが発表した９月の液晶パネル価格動向によると、大型パネル価格は、依然下落が続き、現金コストに迫っている。ディスプレイバンクは、台湾パネルメーカーがこれ以上の下落と赤字幅の拡大を避けるため減産に踏み切っているものの、世界経済の先行き不透明感が強まって需要が落ちている上、中国ＴＣＬ集団8.5世代工場など新たな生産ラインが相次いで稼働することで供給過多となり、短期間でのパネル価格反発の可能性は低いと指摘した。16日付工商時報などが伝えた。
９月初旬の液晶パネル価格で下落幅が大きかったのは、液晶テレビ用パネル価格の32インチ（134米ドル）と42インチ（215米ドル）でそれぞれ３米ドル下落した。その他、液晶モニター用18.5インチパネルは54米ドル、ノートパソコン用15.6インチパネルは43米ドルと、ともに１ドルの下落となった。
