太陽電池大手、昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）の潘文輝総経理は24日、当面の市況について来年第１四半期は困難が続くものの、その後は欧米の財政危機が解決に向かい、第２四半期から比較的安定するのではと期待感を示し、「来年２～４月が鍵となる」と語った。また来年同社は、米国から6,000万ワット（W）分を受注する可能性があると明らかにした。25日付工商時報が伝えた。
潘総経理によると、太陽電池市場全体での未消化在庫は60億～80億Wに上る。しかし、一定量の在庫があるのは当然のことで、変換効率の高い製品の販売が始まって間もないことを考慮すれば有効在庫が45億W前後を占めるとの見方だ。
ただ現時点で太陽電池の世界総生産能力は約500億Wに対し、来年の需要は220億Wにとどまり供給過剰が顕著になると予測。しかし注目すべきは競争力のある大手メーカーの生産能力だと指摘、これは計250億Wとしている。
一方、太陽電池産業が液晶パネルなどと並んで４大「惨業」と名指しされていることには、「太陽電池産業は芽が出始めたばかり」とし、落ち込みは短期的なものとの見方を示した。
なおジンテックは今後、川下分野への参入を計画している。
