米国が中国製太陽電池に対しダンピング調査の実施方針を示したことを受け、中国からの太陽電池供給に問題が発生するのではと懸念する欧州のモジュールメーカーが台湾からの調達に切り替えており、新日光能源（ネオソーラーパワー）、昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）に緊急受注が舞い込んでいるもようだ。両社は春節（旧正月）休暇を返上して生産を急ぐ構えだ。23日付経済日報が報じた。
新日光の洪伝献総経理は22日、「現時点で問題は受注ではなく、平均価格にある」とした上で、価格についても「下げたくても、もう下げられない」と強調、今後は上昇に向かうとの見方を示した。
ジンテックの潘文輝総経理も、最近提携パートナーからの受注が増えており、ここ数カ月は生産ラインのフル稼働状態が続き、一部受注は納品に遅れが出ている状態だと説明した。
価格についても潘総経理は、これまでは「１週間に１割以上下落」という状況だったが、この２週間は安定を取り戻していると指摘。中小メーカーの撤退とともに市場の需給バランスが調整され、さらに需要も回復し、「来年は必ず反発する」と強調した。
