ノキア、モトローラ・モビリティー、ソニー・エリクソンなどがスマートフォンの生産委託を拡大する姿勢を示していることから、台湾系の携帯電話端末受託メーカー３社は、いずれもスマートフォンの今年の出荷台数が1,000万台の大台を超える見通しだ。４日付電子時報が伝えた。
スマホ受注の拡大が見込まれるのは、鴻海科技集団（フォックスコン）傘下の富士康国際（ＦＩＨ）、華宝通訊（コンパル・コミュニケーションズ）、華冠通訊（アリマ・コミュニケーションズ）の各社。
背景には、ノキアが基本ソフト（ＯＳ）に「ウィンドウズ・フォン7.5（コードネーム・マンゴー）」を搭載したスマートフォンの生産を台湾系メーカーに大量発注していることに加え、モトローラやソニー・エリクソンがミドルエンド、ローエンドのアンドロイド対応機種の生産を台湾系メーカーの委託する方針を固めたことがある。
部品メーカーの試算では、３社の昨年のスマートフォン出荷台数は、ＦＩＨが700万～800万台、コンパルが300万～400万台、アリマがごく少量だったとみられるが、今年は各社とも1,000万台を超える可能性が高い。
