米投資銀行ゴールドマン・サックスは、液晶パネル業界の第１四半期の基礎的条件（ファンダメンタルズ）について悲観的な見通しを示し、台湾メーカーの友達光電（ＡＵＯ）、奇美電子（チーメイ・イノルックス）による出荷量は減少すると予測した。16日付自由時報が伝えた。
ゴールドマン・サックスは、米国のクリスマス休暇でテレビの販売台数が伸びたものの、ＡＵＯと奇美電の設備稼働率に大きな変化はなく、ＡＵＯで75～80％、奇美電で70～75％となっているとした上で、短期的に液晶パネル業界の生産能力が減少しなければ、価格は上向かないと分析した。
メーカー各社は、発光ダイオード（ＬＥＤ）バックライトを採用した低価格テレビ、新サイズの液晶パネルなどで需要を喚起しているが、欧米の需要は改善していない。また、中国のテレビ出荷台数の伸びが鈍ってきたことも、中国市場への依存度が高い台湾メーカーには懸念材料となっている。
ゴールドマン・サックスは、奇美電は中国の顧客に新製品の39インチ液晶パネルを売り込んでいるが、販売は伸び悩んでいると指摘した。
