最近「吸湿発熱」などの機能をうたった衣料が人気を集める中、中華民国消費者文教基金会（消基会）は18日、発熱効果があるとする衣料９点を調べた結果、５点には発熱機能を持つ素材が使用されていなかったと発表した。消基会による「不合格判定」には、ユニクロや無印良品の商品も含まれている。18日付聯合報が伝えた。
消基会の実験室には、発熱効果の有無を判断する機能がないため、今回は商品表示に示された材質を基に分析を行った。その結果、Lativ、ＯＢ厳選、ユニクロ、無印良品、illoriの各ブランドの商品には、発熱機能を持つ素材が含まれていないにもかかわらず、「調温」「昇温」「発熱」などの機能をうたっていたことが分かったという。
消基会の蘇錦霞董事長は「『発熱』というイメージを強調すべきでない。売られているのは実際には保温衣料にすぎない。監督機関は認証制度や検査規範を速やかに設けるべきだ」と指摘した。
これに対し、防寒衣料「ヒートテック」が人気商品となっているユニクロは、「商品には消基会が発熱素材と認めるアクリル繊維が含まれており、なぜ不合格となったか分からない」と反論。さらに「実証をする前に発表を行うのはフェアでない」と批判した。
また無印良品も「商品は発熱効果を強調してはいない。いわゆる『温調機能』は商品に含まれるレイヨン繊維が外気温の変化に対応し、一定の温度を保つという意味だ」と述べ、不当表示には当たらないとの認識を示した。
