家電大手５社は10月31日、第１～３四半期の業績を公表した。大同集団が売上高（306億1,500万台湾元、約1,085億円）、純利益（35億1,000万元)とも首位で、特に利益は昨年同期の純損失36億3,000万元から一転しての大幅成長となった。１日付経済日報が報じた。
林蔚山大同董事長は好業績の理由について、家電、ＩＴ（情報技術）製品のコスト低減効果が現れたこと、および、傘下の緑能科技（グリーン・エナジー・テクノロジー）や中華映管（ＣＰＴ)、尚志資産開発などの利益が増加したためだと説明した。
一方、東元集団（ＴＥＣＯ）は売上高が206億6,000万元と昨年同期比で小幅に減少したものの、純利益は昨年同期比50％以上増の24億7,000万元となった。１株当たり利益（ＥＰＳ）は1.34元で業界首位だった。
