太陽電池関連メーカーは、米国が中国製太陽電池に対しダンピングや反補助金調査を実施したことや、在庫補充が活発化したことなどで、１月は軒並み増収となった。中国製品にダンピングの事実が認められれば、昨年12月にさかのぼって適用されるため、多くの中国メーカーが台湾に生産を委託し始めている。またドイツが昨年末、大量の太陽光発電システムを導入したことで、世界で太陽電池モジュールの在庫が大幅に低下したもようだ。８日付工商時報が伝えた。
１月の増収幅が最も大きかったのは、台達電子工業（デルタ・エレクトロニクス）傘下の旺能光電（デルソーラー）で、前月比183％増の５億6,300万台湾元（約15億円）となった。このほか、▽昇陽光電科技（ソーラーテック・エナジー）、４億4,500万元（同104％増）▽新日光能源科技（ネオ・ソーラー・パワー）、８億5,000万元（同28.2％増）▽益通光能科技（イートン・ソーラーテック）、8,500万元（同19.2％増）──などとなっている。
一方、昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）は、前月比11.8％減の11億7,900万元と振るわず、既に売上高を発表した太陽電池関連メーカーで唯一の減収となった。
