韓国のディスプレイ市場調査会社、ディスプレイバンクはこのほど、世界のテレビ市場で日本メーカーが衰退する一方、中国メーカーが台頭すれば、日本メーカーとつながりが深い台湾の液晶パネルメーカーや受託メーカーにとっては脅威になると警告した。14日付蘋果日報が伝えた。
同社の統計によれば、昨年のテレビ市場では、韓国メーカーがリードを保つ一方、中国メーカーが巨大な内需を背景に躍進を遂げた。ＴＣＬがシェア４％で７位に入ったほか、中国の主要液晶テレビメーカーの合計出荷台数は前年比34％の大幅増を示した。
市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの劉陳宏協理は「昨年第２四半期に中国３大ブランドの出荷台数が伸びたのは、中国ブランドの実力が日本を超えていることを意味している。これは台湾メーカーにとって警告信号だ」と述べた。
現在台湾の液晶テレビメーカーは日本向け製品を受託生産し、中国メーカーは台湾や韓国から液晶パネルを調達している。しかし中国が、液晶パネルの国内自給率を向上し、さらに受託生産分野に参入すれば、台湾メーカーにとって大きな脅威になると劉協理は指摘した。
