ニコンの台湾総代理、国祥貿易の林翰総経理は、台湾市場における同ブランド製品の2011年販売総額が前年比50%増となったことを明らかにした。昨年は東日本大震災やタイで発生した大洪水による部品供給不足の影響はあったものの、ニコンはブランドイメージを一新し、豊富な製品ラインナップをそろえる、人海戦術ならぬ「機海戦術」で販売額大幅増を達成したと説明した。20日付電子時報が伝えた。
業界関係者によると、ニコンは新興市場向けの低価格デジタルカメラだけでなく、高倍率光学ズーム機種、ミラーレス一眼機種、デジタル一眼レフ機種などハイエンド製品のラインナップも充実させ、販売台数を伸ばしている。特に高倍率光学ズーム機種の競争力は他社製品を上回っており、台湾市場での販売額を押し上げたという。
昨年は、世界的な不景気や天災の影響が日系デジカメ各社の業績に多大な影響を与えた。ニコンもタイの生産拠点が洪水被害を受け、昨年第４四半期は一眼レフ機種の出荷量が100万台減少した。ただ同機種の出荷は、来月末までには災害前の水準に回復する見込みだ。
